マンガ・アニメ元気ハツラツぅ？
日本での驚いた出来事や発見したことを４コマ漫画で描いていきます。
日本語がたどたどしくてすみません…。
わーヾ(＠°▽°＠)ﾉ
私が住んでいるのは障子の部屋ですけど、すごい穴が空いているんです…。
この前、イギリスの友達に破れた障子を直してもらおうとしたんだけど、反対に今まで一番でっかい穴を開けられてしまいました（笑）大変だ～！！
そういえば、障子の穴を直すための桜の花びらステッカーがあると聞きました。
マンガ・アニメ好きの私としては、本当はアニメキャラクターのステッカーを貼りたいけど
～ﾟ･ﾟ☆(☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆ﾟ･ﾟ～
インテリアのところ、スウェーデンは特に家具デザイン（イケアでじょう）が世界的に認められているので、今日はスウェーデンまたはスカンジナビアの椅子デザイン：
デザイナー：Jonas Lundby
デザイナー：Johan Berhins
デザイナー：Mats Anders Birger
デザイナー：Arne Jacobsen
デザイナー：Arne Jacobsen
デザイナー：Markus Johansson
↓押していただけたバンザイ＼(^o^)／
↓こちらもお願い申し上げます♪
↓おサルかわいい（＾－＾）
100メガショォック！！ マンガ・アニメ！！
お湯に沈まりながら寝るリムさんw
喉もお腹も膨らませてシューシューいいますがバタつきはしないのです^^
ニメ・ゲームから考え始めます(・∀・)ﾆﾔﾆﾔ
マンガ・アニメでしたwwwwサーセンwwwwwwwww
……………
放送から20年、「彼氏彼女の事情」Blu-rayBOX 3月27日発売。
BOXイラストを描き下ろしました。
発売を記念して、3月17日にアニメスタイルさんがイベントを開催してくれます。
「第155回アニメスタイルイベント 平松禎史 デザインの話・彼氏と彼女の話」
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前回の続きです。
今回は、「アニメーション制作者実態調査」そのものについて書きます。
この調査は、「平成30年度メディア芸術連携促進事業の研究プロジェクト 活動報告シンポジウム」のために行われたもので、主催は文化庁。
運営はメディア芸術コンソーシアムJV事務局（一般社団法人マンガ・アニメ展示促進機構、大日本印刷株式会社、マンガ・アニメーション・ゲーム・メディアアート産学官民コンソーシアム）となっています。
調査のまえがきには
《このたび、一般社団法人日本アニメーター・演出協会（JAniCA）は、大日本印刷株式会社(DNP)が文化庁より委託をされている 文化庁平成30年度メディア芸術連携促進事業の調査研究においてDNPと協力し「アニメーション制作者実態調査2019」を実施いたします。》
とあり、調査対象は
《シナリオ、絵コンテ、監督、演出、総作監、作監、原画、ＬＯラフ原、第二原画、３ＤＣＧアニメーション、動検、動画、色彩設計、色指定、仕上げ、仕上げ検査、美監、美術、キャラデザ、プロップ、版権、撮影、編集、プロデューサー、制作進行、デスク等など、アニメーション業界でお仕事をされている方を対象としております(JAniCA会員/非会員を問わず)》
とあって、アニメスタッフ個人に対して行われたことがわかります。
JAniCAはアニメスタッフ個人を支援する組織ですので、調査も個人が対象になる。
それ自体は大変意義深いことです。
さて、調査の問題点は、サンプルの少なさです。
1500人に調査票を配布し、インターネットで募集を行ったにもかかわらず
382人からしか回答がなかった。
サンプル数が少ないと、その内訳に偏りがあった場合、結果が歪んでしまいます。
2015年前回調査とのサンプルの違いに注目してください。
勤続15年以上の人が今回調査で格段に多い。
前回調査との間隔は4年ですからいきなり増えるはずはなく、今回15年以上の人が多く回答した、と考えるのが妥当です。
一方で、女性側では15年以下の回答が増えている。
男女両方で、前回ほぼゼロだった35年から40年の勤続年数層が増え、男で顕著に増えている。
年齢で言えば、30代なかばから60代の回答が顕著に増えたわけです。
また、仕事別の割合では
総数に占める割合（棒グラフ）も「最も大きく収入を支えた職種」（折れ線グラフ）でも
「監督」が、5.1％から13.4％、収入面で2.5％から9.2％へと大幅に増えています。
「原画」と「作画監督」もともに10pt前後増えているが、動画は減っています。
逆に
「制作進行」は、総数および「最も大きく収入を支えた職種」の両方で大幅に減っています。
制作進行は水準は一般企業より低いものの、固定収入のある職業ですから年収で見ても安定はしています。
では、前回→今回のサンプルの違いが調査結果にどう影響したのか？
年収面で比較をもう一度見てみましょう。
全産業平均値とJAniCA調査の平均値の比較です。単位は万円
「ー」は全産業平均より少ない額、「＋」は多い額。
2015年 →→→→→ 2019年
20〜14歳 ー125 → ー107.4
25〜29歳 ー105 → ー115.3
30－34歳 ー57 → ー41.8
35〜39歳 ー52 → ＋69.1
40〜44歳 ー12 → ＋52.7
45〜49歳 ＋13 → ＋33.8
50〜54歳 ＋24 → ＋91.8
55〜59歳 ＋38 → ＋27.8
60〜64歳 ＋142 → ＋196
65〜69歳 ーーー ＋34.8
全体 －81 → ＋8.8
今回調査で大幅に増えた35歳から40代で前回より年収が大幅に上がっています。
45歳以上の増え方も大きい。
60〜64歳の「＋」はすごいですね。監督や超ベテラン層の安定した方々なのでしょう。
前回はおそらく2、3人で、今回数倍に増えた年齢層です。
全体の年収は、前回「−81万円」だったのが「＋8.8万円」になっている。
4年で90万円近くもアップしたのでしょうか？
違いますよね。
年収が多い層の回答が大幅に増えたため、全体の年収を引上げたのです。
全産業平均を「決まって支給される給与」で出してるなら、ボーナスは入っていませんよね。
所定内給与なら残業代などが入らない。
どの収入で比較してるかで変わってしまいます。
ボーナスや残業代を入れたら34歳までのマイナスはもっと広がり、35歳以上でもプラス幅は縮まるかマイナスになるんじゃないでしょうか？
40代後半でようやく少しプラスだろうか・・・。
そうすると、一般企業より収入が高いとは言えなくなります。
全産業の雇用全体に占める非正規雇用の割合は平成二十九年で37.3％で、60％以上が正社員としてボーナスや残業代、
期昇給があると考えられる。
アニメ業界では、正社員と契約社員を合わせても20.7％しかいないので、ボーナスも残業代も定期昇給もない人が約80％だ。
比較対象の何と比較したのか、定義が明確でないため実態がわかりません。
比較対象の条件が揃っているのかわからず、サンプルの偏りが補正されていない。
したがって
この調査結果は、アニメ業界全体の状況を知る資料になり得ず
前回からの推移を観察するにも適さない、ということです。
「調査概要の報告」は、シンポジウムのための資料ですから、実際には、主催者が補足説明をしながら議論がなされたのかもしれません。
どうなんでしょう？
もし、前回調査とのサンプルの違いを説明していたなら、NHKの報道で少しは触れていてもおかしくないじゃありませんか。
こういった統計は、なるべく仕様を統一して推移を観察できないと意味がないと思うのです。
サンプルにギャップがある場合は補正を行う必要がある。
前回と今回とで報告の仕様が変わっていて推移を観察しづらい。
縦横軸数値のスケールが異なるため見た目で誤解を生じます。
全産業平均値の定義がはっきりしない。
芸団協、DNPなど連携した団体が異なるため、統一したフォーマットを使えなかったのかもしれませんが、報告書を作成する時点で明確にし、揃えてほしかった。
継続的な調査は大変意義があることですが、社会的な影響も大きいものです。
厚労省の賃金統計問題は、恣意的な操作、詐欺の疑いが濃厚なため、現在も国会で追求が続いていますよね。
サンプル変更で高収益な企業が多く入ったサンプルとそれ以前を補正なしで比較したため、2018年に入って実質賃金がいきなり大きく出るようになった。
共通事業所で比較すれば、6月を除いてマイナスだった。
消費増税を断行するために偽装したのではないか？という疑いが濃厚なのだ。
もちろん、JAniCAの調査にそんな恣意はなかったでしょう。
それはそれで問題なのです。
自覚がないのはわざとよりタチが悪かったりします。。。
会員以外、シンポジウム参加者以外は、「調査概要の報告」からしか知ることができません。
調査結果から何が見えてくるのか、前回ボクが書いたような、注目点、問題点の抽出と分析、仮説立て…などが一切抜けているのも残念でした。
シンポジウムの議論で行われていたのでしたら、議事録の公開が必要だと思います。
…話を内容に戻しましてまとめましょう。
不安を感じるか、という質問だと思いますが…「やや感じる」「とても感じる」を合わせると
「老後の生活」→83.9％
「精神的疲労」→79.7％
「身体的疲労」→79.0％
「過密な仕事のスケジュールによる過重労働」→58.7％
「生計を立てる上での生活的困窮」→50.5％
過半数以上の不安要素は、ボクも何度頭を抱えたかわからないものばかりだ。
働ける限りアニメ製作者として働きたい人が 63.4％いる一方で
2年から10年以内に他の仕事を探したい人は（合わせて）16％
仕事をしばらく休みたい人と辞めたい人は合わせて 6.6％
23％近くは限界を感じている。
収入の低い若者層ほど、離職率が高い。
制作進行は早ければ3ヶ月で辞めてしまう。
監督は収入が多い。
監督印税を契約していれば長期的に収入を得られる。
今回の調査で、35歳以上の所得を引き上げたのは、監督やベテランアニメーターだったのではないか。
だとすれば、NHK報道の
《５年前に行った調査と比べ100万円余り増加しました。》はほとんど実態を映していないし、
代表理事の《前回の調査より改善はしているものの、》という認識は誤りの可能性が濃厚だ。
所得格差の程度は？、仕事内容と所得の関係は？、それらの推移は？
どこに問題があるのか…？
こういった実態を正確に俯瞰するには、回答者数が少なすぎるのです。
実態調査で判明した確実な問題点は、アニメスタッフ個人に社会的な関心が低いことでしょう。
2009年の36.4％から今回の24.2％へと続落している。
これでは実態調査の質も低くなってしまいます。
住民投票や選挙なら、やり直しが議論されるレベルだ。
…というわけで
「アニメーション制作者実態調査」から見えたのは
アニメスタッフ個人の、労働環境…つまり社会的状況に対する関心の低さじゃなかろうか。
今年10月には消費税が10％に増税される「予定」です。
《（海外市場の売上）金額が前年比29.6％増と高い伸びとなり、総額で9948億円にもなった。近年指摘される海外での日本アニメの高い人気を反映している。
一方、国内市場は、全体の伸びとは逆に、2014年の1兆3034億円、15年の1兆2382億円、16年の1兆2247億円、そして17年の1兆1579億円と3年連続減少している。この結果、2017年には海外市場は全体の46％と半分近くを占めるようになっている。日本アニメ産業市場の成長を支えるのは海外市場の拡大なのである。》
（東京商工リサーチ）
20年デフレで日本経済は縮小し続けています。
所得が上がらないため需要が縮小している。
生活必需品ではない娯楽分野はコストカットの最初の対象になる。
10％増税は、アニメ産業にとって大打撃になるでしょう。
アニメ業界団体は、どんな認識を持っているんだろうか？
業界団体として提言する予定はないんだろうか？
JAniCAは個人を対象に、日本動画協会は定期的にアニメ産業の動向調査をしていて、どちらも有意義だと思います。
加えて、帝国データバンクや東京商工リサーチの調査レポートも活用すべきです。
さらには、マクロな知見を持つ学者や評論家の分析も参考にしたら良い。
次回
アニメ業界の労働環境を改善するにはどうすれば良いか？
実体経済との関連は？< /p>
このブログでも何度か書いているテーマですが、実態調査を読んだ上で書いてみます。
つづく。
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